吉田麻也（JPFA会長／日本代表）インタビュー

欧州主要リーグからサウジ・プロリーグのクラブへと移籍する中堅・ベテラン選手が相次いでいる今夏。その一因として破格の高給オファーが挙げられるが、日本ではJリーガーの地位向上と待遇改善に向けて日本プロサッカー選手会（JPFA）が議論を進めているのが現状だ。JPFA 会長・吉田麻也が訴える契約制度「ABC契約」の問題点とは。「MCOが変革する移籍戦略11の論点」を特集した『フットボリスタ第98号』から特別掲載する。

　カタールW杯の日本代表で主将を務めた吉田麻也は昨年6月、日本でプレーするプロサッカー選手の組合機能を担う「日本プロサッカー選手会（JPFA）」の第7 代会長に就任した。選手会組織は一般的に自国リーグ所属選手が加盟するものであるため、当時セリエA・サンプドリアに所属していた吉田の就任は異例の人事だったが、長年プレーしてきた欧州の知見を取り入れながら精力的な取り組みを行っている。

　現在、JPFAで進めている取り組みの一つが、日本サッカー界独自の契約制度「ABC契約」の見直しだ。最も待遇改善が必要な状況となっているJ2・J3 の選手を保護するため、まずは「最低年俸制の設定」と「プロ契約最低人数の増加」から改革を進めようとしている。

　大前提として、Jリーグでプレーする選手は各クラブと契約を結ぶにあたり、全選手共通の「統一契約書」にサインするのが必須となっている。統一契約書ではA契約、B契約、C契約というカテゴリーが定められているが、A契約を結ぶためにはJリーグや国別代表で一定時間以上出場していることが条件となるため、高校・ユース・大学からの新加入選手はほぼ自動的にC契約からのスタートとなる。

　このC契約では、年俸の上限が460万円に設定されている一方で、下限は設けられていない。そのため、どれほど能力の高い有望な選手であっても、初年度に受け取れる金額に大きな上乗せはない上、J2・J3の大半のクラブでは日本の平均初任給を大きく下回るような額で契約が結ばれることも少なくない状況となっている。JPFAはこうした現状に対し、同様の構造が見られるB契約・C契約において、最低年俸制を設定する必要性を訴えている。またJリーグで一定の出場機会を積むことで勝ち取れるA 契約にも問題点が指摘されている。

　A契約には最低年俸（460万円）こそ定められているものの、各クラブに保有が義務づけられるA 契約選手の最低人数はJ1で15人、J2で5人に限られ、J3には規定自体が存在しない。各クラブは通常、30人前後の選手を抱えるが、プロ選手にふさわしい待遇を与えるのはJ1ですら半数程度、J2ではごく少数、J3 に至ってはいなくても構わないという制度となっているのだ。この点についてもJPFAは「プロ契約最低人数の増加」に向け、取り組みを進めている。

　こうした改革の先陣を切る吉田は6月26日、記者会見で熱弁を奮った。「J2、J3では非常に苦しい事情を抱えながらプレーしている選手が多くいるが、本当にそれが正しい道なのか」。同席した理事陣にはJ2・J3所属の選手も並んでいたが、彼らの思い、そして彼らのチームメイトの思いも背負っての言葉だった。

　加えてこの会見では、吉田はC契約時に設けられている年俸上限460万円という事実上のサラリーキャップ制についても問題提起を行った。制度が始まった当初は年俸上限を敷いておくことで、各クラブ間で獲得競争が過熱するのを防ぎ、クラブの財政難に歯止めをかけるという狙いがあったようだが、自由市場のサッカー界では海外からの獲得競争に晒されてしまうのが現状。「世の中、サッカー界が大きく変わる中で、ちょっと時代にそぐわなくなっているんじゃないかと感じている。よりグローバルでインターナショナルな基準が求められているし、これは僕だけでなく、おそらくどなたもそう感じていると思う」と訴えた。

　大きな地殻変動が起きている欧州の移籍市場に置いていかれないためにも、日本独自の移籍市場の見直しは不可欠。選手会会長としては日本サッカーの未来図を描いているかたわら、自身も新たなチームを探す真っただ中にある吉田に、書面でインタビューを行った（取材日：7月28日／編注：その後8月3日にLAギャラクシー入団が発表された）。

最低年俸ルール化の裏にある真の狙い

「安い人件費に依存する体質を変えていかないと…」

──今号のテーマは「MCOが変革する移籍戦略11の論点」です。吉田選手ご自身は今夏の移籍動向を、いち選手の立場からどう見ていますか？

　「どんな業種も資金があるところに人が集まるのは常なので、W杯招致に向けて本腰を入れたサウジアラビアや、次期W杯のあるアメリカに人が流れているのは不思議ではないと思いますが、額がそれまでのものとは比較にならず驚いています。ヨーロッパという点でいうと、一番お金の動いているプレミアリーグは、2位（のリーグ）と倍以上の差をつけているあたり、やはりさすがだなと思います。お金がすべてではないですが、選手の価値を示す指標の一つであることは事実なので、その点では選手の動きが左右されることは自然な流れだと思います」

──競技レベルよりも待遇レベルを優先する選手の移籍にはファン・サポーターから批判の声が上がることもあります。選手の目線では理解できるものなのでしょうか？

　「人それぞれ、何に重きを置いて決断するかは変わってきますし、いち選手としてそれを否定することはありません。さらに中東に行った選手の多くはイスラム教徒で、生活面や宗教的にもさほど難しくないのではないかなとも推測しています。実際に僕も何度も中東には試合で訪れていますが、ヨーロッパの中堅クラスのクラブより環境は整っているところが多いです」

──吉田選手はシャルケから退団して現在無所属となっています。ご自身の去就について『内田篤人のFOOTBALL TIME』で「自分が得られるものがあるか」「自分が楽しめるか」を重視しつつも、「ヨーロッパから離れたら次が難しくなる」という葛藤を語られていましたが、現状での移籍をどのように考えていますか？

　「先に述べたように選手によって何がプライオリティなのかは変わってきます。僕にとって、年齢的にもステップアップというのは現実的ではないものの、自分がサッカーを楽しめるか、新たなことにチャレンジしそれに夢中になれるかがとても大事です。選手のキャリアは普通の社会人に比べるととても短く、その分一つひとつの決断が大きな分岐点になりますから、慎重かつ勇気と計画を持って判断したいと考えています」

──こうした国外サッカーの移籍トレンドに対して、日本サッカー界は制度面で後れを取っているという課題もあると思います。吉田選手は6月の会見でJPFA会長としてABC契約の見直しの必要性を訴えていました。具体的にどのように変えていく必要があると考えていますか？

　「まずはプロ契約選手の最低年俸の設定と、プロ契約人数増が必要と考えています」

──現在の契約ではA契約に460万円という年俸制限がある一方、B契約、C契約には最低年俸がありません。具体的な課題感を教えてください。

　「そもそもABC 契約というものは、Jリーグが始まってからしばらく経過した後、横浜フリューゲルスの消滅など、Jクラブの経営危機が問題となってきた時代に導入された制度です。ABC 契約が導入された時にはクラブ数も今と比べて格段に少ない状況でしたが、今ではJ3含めて全国に60もクラブがあり、その中には月額報酬20万円を下回るプロ契約選手が100名以上も存在しています。通常の労働者であれば、最低賃金法で守られることによって最低限生活ができる程度の給料が期待できますが、Jリーガーは個人事業主として扱われているので、最低賃金法の保護が受けられません。実態としてはアマチュア程度の待遇の選手が、プロとして扱われているという状況です。

　またFIFAの規定では、アマチュアだとシーズン中でも自由に他のクラブに移籍できるわけですが、そのような選手もプロとして扱われていることになっている結果、最低賃金にも満たない選手でも、Jクラブはシーズン中の移籍について移籍金を請求できることになってしまっています。これによりJクラブはJリーガーになりたい選手をアマチュアレベルの待遇でプロとして安く囲い込むことができているのが現状です。こうした状況に対しては大学サッカー関係者などからも、大学を卒業した選手がサッカー以外でバイトなどをしないと食べていけないぐらいの待遇しか受けられていないということで、批判の声が上がっています。彼らは住む場所や食事を提供してもらったりして何とか生活できている状況です。同級生が一般的な企業に就職して受け取ることができる収入すら受け取れない場合、親御さんたちにとっても、そんな環境に自分の子を安心して送り出せないと思います。

　こうした状況は特にJ3クラブに顕著です。最低年俸のあるA 契約の選手を何人以上抱えないといけないという縛りがなく、極端に言えば全員B契約でチームを作ることもできるからです。それもサッカーだけでは生活していけないJリーガーを多く生み出す要因になっていると思います。さらにこのことはJクラブの成長を妨げる要因にもなると考えています。どんな企業でも人を雇うことには一定上のコストが必ずかかるわけですから、Jクラブも一定の人件費コスト以上を必ず稼ぎ出すという形で運営し、選手もスタッフも安い人件費に依存する体質を変えていかないと、今後の成長にとってマイナスになります。例えば一般の企業に就職する場合でも給料の金額は各社それぞれで、そこに各企業のカラーやメッセージ、考え方が表れるわけですから、Jクラブもそこに未来を担う人材に向けてのメッセージを込められるようにしていく方が、社会の信頼をより得られるようになると思います。つまり最低年俸がルールになった後も、そこを基準に年俸を考えるのではなく、未来にわたって優秀な人材がJクラブを選んでくれるようにはどのような待遇で臨むべきかという発想で取り組んでもらえるといいなと思います」

──日本で最低年俸が導入されればプロあるいはJリーガーになれない選手も出てきますが、そうした懸念点はどのように捉えていますか？

　「アマチュアとしてプレーすることは否定されませんし、先ほどのFIFAの規定にあるように、他のクラブからプロ契約のオファーをもらえばいつでもプロ契約ができるというメリットもあります。むしろ実際にはアマチュアレベルの待遇であるにもかかわらず、Jリーガー、つまりプロとして扱われることによって、実際には移籍できないなどの不利益を受けている状態だと言えます」

サラリーキャップ撤廃の是非

「こうした制限を設ける必要自体がない」

──記者会見では、B契約・C契約の460万円という年俸上限にも「時代にそぐわなくなってきている」と危機感を訴えていました。

　「年俸上限はB契約、C契約はもちろんのこと、A契約についても新人の年俸についての『A契約初締結時は670万円』という年俸制限があります。これは発想としてはルーキーサラリーキャップですね。つまりJクラブの新人獲得競争が札束競争の形で過熱しないように、新人の年俸を制限するというものです。ただこれが導入された後、新人がJ クラブを経ずに海外に行くケースが増え始め、今では有望新人にとっては当たり前の選択肢の一つになってきています。そうすると日本のクラブが年俸制限を設けたとしても、海外のクラブがそれ以上の年俸を出すならば、新人獲得競争に勝てないことになり、有望な新人の獲得が難しくなりますよね。

　またこの制度が導入された後の大きな変化としては、ボスマン判決を受けた2001年のFIFAの新しい移籍規則により、契約期間満了後の移籍には移籍金がかからなくなり、その結果、フリーで選手が流出することを避けるための複数年契約が当たり前になったことです。今では新人でも多くの選手が複数年契約を締結するようになっているので、例えば有望新人に対しては最初の年こそ670万円という年俸を守るものの、加入前からあらかじめ2年目以降の年俸数千万を約束するケースがかなり前から出てきています。つまり一例ですが3年契約の場合、最初に提示する総額の時点ですでに3 年分の合計は数千万単位のものになっているというケースも多いわけです。だとすれば、最初の年の年俸を制限する制度を維持することに、一体どれほどの意味があるのかということになります。そもそも年俸の上限を460万円という極端に低い金額に設定している国は世界を見渡してもありませんし、こうした制限を設ける必要自体がないと思います」

── Jクラブではシーズン終了のたびに契約更新を発表するケースが多いですが、実際には複数年契約を結んでいるんですね。

　「J リーグでも今では複数年契約が当たり前です。ただ、実務ではかなり前からそうなっているにもかかわらず、Jリーグのいろんな規則が昔のまま、単年契約が原則だった頃のままになっていることが問題だと思います」

──欧州サッカー協会や欧州リーグにおける契約には、年俸上限に関する規定はないのでしょうか？

　「UEFAではサラリーキャップを導入する動きが何年も前から出たり消えたりしていますが導入されていませんし、FIFPRO（国際プロサッカー選手会）やそのメンバーである各国の選手会が強いので導入されることもないと思います」

──こうした課題が認識されていながら、なかなかABC契約を見直せない理由は何でしょうか？

　「Jリーグに限らず、いい意味でも悪い意味でも、一度決めたことを変えるのが難しいのは日本の組織の特徴だと思います。またJ1のトップクラブからJ3の財政事情の厳しいクラブまで様々ある中で、全員が同じ方向を向いた改革が難しいという問題があるのではないかと思います」

──その一つがABC契約の準拠しているいわゆる統一契約書ですよね。ただそこには利点もあって、例えば欧州サッカーでは給与未払いも珍しくない一方で統一契約書の第10条では、クラブから14日にわたって報酬の支払いが遅れた場合に選手は直ちに契約を解除できるほか、残存期間分の基本報酬を受け取ることができると定められています。こうした選手の権利が守られている条文は部分的に残していってもいい気がしますが、JPFAでは統一された形式自体を変更しようとしているのでしょうか？

　「形式に反対しているのではありません。統一契約書自体は個々の条文が少し手直しされたことはあるものの、根本的な規定は変わっていません。統一の様式という契約方式自体は維持しながらも、中身の条文で時代にそぐわないものを変えていこうというものです」

シーズン移行が契約にもたらす改善点

「ファンのみなさんも一緒に未来を考えるパートナーに」

──その一例として先日の会見では肖像権についても言及されていました。統一契約書の第8条の第1から第3項ではクラブが選手の肖像権管理権限を有していること、選手はクラブの広告宣伝に協力しなければならないことが定められています。欧州サッカー界との違いはどのようなところにありますか？

　「肖像権は個人の権利ですから、欧州サッカー界はもちろん、全世界でも個人が自ら、または自分自身で選んだエージェントやマネージメント会社、そして選手会などとともに管理しているのが通常です」

──例えば第8条第4項では選手の取材対応で書面による事前承諾が必要とされていますが、選手のSNSにおける情報発信が当たり前となっている現状に即していないですよね。

　「その通りです。今はスポーツ選手が、プレーだけではなく、SNSなどを通じて、そのキャラクター、パーソナリティを出していくことが当たり前になっている時代です。特にサッカー選手は移籍が多いわけですから、様々な移籍を経て、所属クラブに関係なく、人気を持ち続ける選手も多いわけです。YouTuberとして人気の出るスポーツ選手や、個人のファンクラブを持つ選手も当たり前にいる時代ですから、そうした活動は欧州を中心に、選手個人に委ねられているのが普通ですし、肖像権は選手の権利であることから考えても当然のことです。日本人選手でも海外のクラブでプレーしていた時は当たり前に自分で肖像権の管理ができていたのに、日本に帰ってJリーグでプレーしようとしたら統一契約書で肖像権がクラブのものになってしまうということに、戸惑う選手も少なくありません。何人かの交渉力の強い選手は、特例で肖像権を自分で管理することを認めてもらう契約をする選手もいますが、もしそうならば、クラブが『統一で』肖像権を管理するという今の条文は実態に合わなくなっているということですし、逆に、そのようなことを知らずにずっと日本でプレーしている選手にとっては、とても不公平だということになります」

──欧州から帰ってきた選手にとっては違和感が大きいでしょうね。

　「グローバル化が進むにつれて、海外に行った選手が、またJ リーグでプレーするケースもどんどん増えてきているわけですから、海外で当たり前に認められることが、日本で認められないことについて疑問に思うケースも多くなってきています。Jリーグのいろんな規則が欧州を中心とする世界の実務のスタンダードとどんどんかけ離れていっていることの問題は、より深刻になってきていると感じます」

──選手会は「選手を守るため」「選手の待遇をより良くするため」という2つの方向性の役割があると思います。他に契約や移籍に関して取り組んでいきたいことはありますか？

　「ご存じのように今、シーズン移行を検討していますが、そうすると契約期間、具体的には契約の終了時期が変わってきます。今の契約は2月1日から翌年の1月31日までが基本となっていますが、現在はどのJ クラブも1月には次のシーズンに向けての練習を開始するので、移籍した選手は前のクラブから給料をもらいながら、新しいクラブの選手としてそのクラブの練習に参加している状態になっています。これは明らかにおかしいことですが、今も実態に合わない古いやり方を維持し続けています。こうしたこともシーズン移行を検討するタイミングで改善できると思っています。

　また日本はFIFA が国際的に定めているトレーニングコンペンセーションの金額を、国内移籍について独自のものに変更しているという問題もあります。これには2つの点があって、一つはアマチュアの選手がJクラブと契約する際に、Jクラブが育成したアマチュアのクラブ（高校や大学）に支払う金額が、FIFAの国際基準と比べて低いこと。もう一つは、Jクラブで育った選手が別のJクラブと契約する際に、育成したJ クラブに支払う金額がFIFA の国際基準と比べて高いことです。先ほども説明したように、若い選手がJクラブを経ずに海外に行くケースが当たり前になってきているわけですから、こうした内外別のスタンダードを作ることが、時代にそぐわなくなってきているわけです。主にJクラブの利益を考えてこのような規定にしたのだと思われますが、こうした国内ばかりを主に見る発想は、結局Jクラブにとっても得にならないと思います」

──とても参考になりました。お話しいただいたようなJPFA内での素案や提言は今後どのようなプロセスで訴えていく予定なのでしょうか？

　「協会やJリーグとはすでにいろいろお話をしてきていますし、労使協議会など、様々な場で議論を交わしていって、JPFA内でも各支部の支部長を通じて選手全体の意見を集約しています。JPFAとしても日本サッカー界の未来のために活動することを目的として『JPFAフィロソフィ』を作りました。サポーターのみなさんにもできるだけ情報を公開してあるべきサッカー界の未来という視点を、みなさんと共有しながら、進めて行ければと思っています」

──最後にABC契約を見直していく上で、読者であるサッカーファンにできることを教えていただけますか？

　「先日の記者会見の後も応援する声をたくさんいただきましたし、そうした声をいただいてあらためて、サッカーファンのみなさんも同じように問題点を感じていることを知ることができました。これだけグローバル化が進んでいる中で、日本だけが海外と違うスタンダードの契約や移籍のルールを続けることが現実にそぐわないことは明らかですし、そうした現実は、ファンのみなさんも実感されていると思いますので、これからもそうした意見をどんどん出していただいて、一緒にサッカー界の未来を考えるパートナーになってもらえればありがたいなと思っています」

Maya YOSHIDA
吉田麻也（JPFA会長／日本代表）
1988.8.24（34歳）189cm / 87kg DF JAPAN

PLAYING CAREER
2007-10 Nagoya Grampus
2010-12 VVV Venlo (NED)
2012-20 Southampton (ENG)
2020-22 Sampdoria (ITA)
2022-23 Schalke (GER)
2023- LA Galaxy (USA)

長崎県長崎市出身。小学6年生の時にセレクションで加入した名古屋グランパスから2007年にプロデビュー。初年度からリーグ戦19試合に出場すると翌シーズン以降も主力を張り、2009-10シーズン冬の移籍市場でエールディビジのVVVフェンロに引き抜かれた。オランダでの活躍を評価され、2012 年夏にプレミアリーグのサウサンプトンへステップアップ。世界最高峰の舞台で7シーズン半戦い続け、日本人選手の同リーグ最多出場記録（154）を打ち立てている。2020年1月に新天地を求めたサンプドリアでもレギュラーの座をつかみ、2022 年7月に移籍したシャルケでは副主将として最終ラインからチームを支えた。日本代表デビューはVVVフェンロ移籍決定直後の2010年1月。2014年ブラジル大会、2018年ロシア大会、2022年カタール大会と3度W杯メンバーに名を連ねたほか、2008 年北京大会、2012年ロンドン大会、そして2021年東京大会と五輪にも3度出場している。

Photos: Getty Images